前回の結果、早期退職制度は企業にとって、素敵プランであることがわかりました。
逆に、「対象にされた時点でアウト！」だってことも。
そんなわけなので、早期退職制度を勧告される側の対応案について考えてみました。
（書いてみて、あんまり面白くないまとめになっちゃったけど、ご参考までに掲載）
早期退職制度における関係者
要約すると立ち位置はこんな感じ。
・勧告する人：会社（法人）
・勧告される人：従業員（個人）
状況別、対象者まとめ
どんな人が対象になるのかと、その対応策についてまとめてみました。
自社の状態を知る方法
まずは自社のIR情報を見るところからだと思います。煙が出ているはずなんで。
ついでに言うと、経営の赤・黒なんて、簡単にひっくり返ります。
なので、 自社の市場価値と世界市場を比較することも重要です。
部門レベルにおける切り捨て対象の基準
世界中の視野で見て、他者と同様の品質で、高いコストだと、いつかは淘汰されます。
そりゃぁ安いところでできるなら、他に頼むっしょ。
最近では日本の経理事務（領収書清算とかね）はアジアに流れているしね。
（そういや、プログラムも汎用的なところは中国に流れているなー）
それでもその分野が好きであれば「待遇的には苦しみながら頑張るか」「飛びぬけた価値を創出できるように進化するか」のどちらかを選ぶしかないと思います。
とはいえ、待遇的に苦しむ状態からは逃げてしまった方がいいと思います。
その方が労働環境の改善に繋がりますから（人類史上何度も起きた、クソ労働環境の劇的な改善の原因）。
部門レベルにおける切り捨てられるパターン
さらに、部門レベルで切り捨てられるパターンについてまとめてみました。
上から順にヤバイと思います。
・自社のコア事業ではないところ（経理とか）
・地域密着しなくても出来る分野（コールセンターとか）
・知識だけの分野（例：トーマツ早期退職募集に30代会計士600人殺到）
・売り上げが赤字の部門（ソニーのテレビ事業とか）
今からできる対策
若手のうちは、自分の業態が10年後どうなるか予測しながら働くことが身を助けます。
年食った人は、他の事業に行くのは大変だと思いますが、じわじわと別分野に職種を伸ばすことをオススメします。（もしくは部門が残ることを前提に、社内の評価ランキングを上げておくか）
余談：良い記事があったのでメモ
・50歳 早期退職するか会社に残るか・・・
まぁ、そんな感じ。
